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※画像はイメージです

DIY型賃貸とは?通常の賃貸との違いは?

2022-04-26

はじめに

通常の賃貸では大幅なDIYなどはできませんが、最近では入居者が自由にDIYができる賃貸住宅も出てきています。そのような賃貸住宅を「DIY型賃貸」と呼ぶことが多いですが、借主が退去時の現状復帰義務を負わないことが大きな違いです。オーナー側はリフォーム資金を抑えられ、借主側は自由にDIYが楽しめるため、双方にとってもメリットのある方法です。今回は、今話題のDIY型賃貸について詳しく解説していきます。


DIY型賃貸とは?

DIY型賃貸とは、借主が自由にDIYができる賃貸契約になります。通常の賃貸住宅であれば、オーナーが借主のために設備や内装をリフォームし、維持管理についても義務を負いますが、DIY型賃貸の場合は、借主が自由にリフォームなどができるものです。DIY型賃貸については、通常の賃貸借契約とは異なるため、DIYに関しては別途契約書で取り決めを行います。また、DIY部分については、契約期間中は借主に所有権があり、管理義務も負いながら、退去時にはオーナーに所有権を譲渡するケースが多いです。


DIY型賃貸のメリット

DIY型賃貸のメリットとしては以下のようなものがあります。

【オーナー側のメリット】
・オーナー側に募集時のリフォーム費用がかからない
・借主負担のリフォームにより退去後の付加価値が見込める
・借主の好みに合わせたリフォームができるので長期の入居が見込める

オーナー側のメリットとしては、募集時のリフォーム費用がかからず、入居者募集ができることが挙げられます。借主負担でリフォームを実施できるため、退去後もリフォーム後の状態で募集がかけられることもメリットです。また、借主の好みに合わせたリフォームができるため、長期の入居み見込め、空室対策にもつながるでしょう。

【借主側のメリット】
・自分好みのリフォームやDIYが低コストでできる
・DIY費用を負担することで家賃を安く抑えられる

借りる側のメリットとしては、賃貸で持ち家感覚で自由にリフォームができる点です。築古物件などの場合は、DIY費用を負担することで安く住み続けることもできるでしょう。


DIY型賃貸のデメリット

DIY型賃貸のデメリットとしては、次の通りです。

【オーナー側のデメリット】
・リフォーム中に建物を破損する可能性がある
・契約時に細かい取り決めをしないとトラブルになる可能性がある
・ターゲットが絞られるため市場が狭くなる

DIYをして良い範囲を最初に取り決めをしないとトラブルになる可能性があります。細かい取り決めなど契約に手間がかかることもデメリットでしょう。また、賃貸でリフォームなどDIYをしたいと考える市場は少なく、ターゲットがかなり絞られてしまいます。宣伝する場合は、ターゲットを明確にして重要がありそうなところに広告する必要があるでしょう。

【借主側のデメリット】
・物件が古く状態が悪い場合もある
・イメージした仕上がりにならない可能性もある

DIYがオッケーな物件の場合、築古でリフォーム前の状態が悪い場合もあります。どの程度のDIYが可能なのかは物件によって変わってきます。また、DIYの仕上がりは自分の技術次第でもあるため、イメージしていた仕上がりにならない可能性もあります。自分で自由にDIYを楽しみたい方にとっては最高の環境であり、デメリットにはならないかもしれません。


まとめ

今回は、今話題のDIY型賃貸について詳しく解説しましたが、DIYを自由に楽しみたい借主とリフォーム費用を抑えたいオーナーにとってはメリットの大きい方法でしょう。ただし、トラブルを防ぐためにもDIYの範囲や事前の取り決めについては細かく契約書を交わす必要があります。築古物件でリフォーム費用を捻出できないとお悩みのオーナー様は、DIY型賃貸で解決できるかもしれません。


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